SEMINAR INFOMATIONセミナー情報

BizWebinarー 無料オンラインセミナー ー

事務所経営
法人・個人問わず受注できる「標準MAS」の事業化成功のポイント!!
〜優秀な人材に「この事務所で働きたい」と思ってもらえるサービスメニューづくり〜

  • 開催日時
    2021/02/09(火) 
    15:30~17:00(開場15:00)
  • 主な内容
    • MASニーズの増加 MASはすべての顧客に売れるものである認識を
    • 「MASが受注できない」には理由がある
    • MAS事業化の成功の肝
    • 欠かせないMAS担当職員教育
  • 講師
    税理士法人SS総合会計 代表社員 税理士 鈴木 宏典 先生
  • for business
  • for finance
  • for insurance
  • for university

お申し込みはこちらから

財務MAS単独売上5,000万円を誇る税理士法人SS総合会計の鈴木宏典先生は
「財務MASを求めるお客様の規模や業種は全く関係ありません。経営者に、いかに財務的な観点が重要かを気づかせてあげられるかどうか、その一点のみが重要なポイントです」と言います。

MASは監査のついでに提案するだけでは、簡単に受注できません。MASの受注を増やしていくためには、MASマーケティングへの取り組み、またそれを可能にするMAS担当者の採用・教育を戦略的に考えていくことが必要です。
本セミナーではMASニーズが増加する中、戦略的に受注を増やすためには何が必要か、また、そのベースとなる職員の採用・教育・MASマーケティングのフレームワークなどSS総合会計の取り組みの全てを鈴木先生に特別公開していただきます。

PROGRAMプログラム

  • 1. MASニーズの増加 MASはすべての顧客に売れるものである認識を
  • 2. 「MASが受注できない」には理由がある
  • 3. MAS事業化の成功の肝
    • MAS商品構成
    • MASバックエンド商品
    • MASフロント商品
    • アフター商品
  • 4. 欠かせないMAS担当職員教育
    • 税務担当なのか?MAS単独なのか?
    • MAS担当者の最も効果的な教育手法
    • MAS勉強会の効果的な回し方
    • 採用戦略

※プログラムは変更となる場合があります。

EVENT GUIDE開催要項

  • 日程
    2021/02/09(火) 15:30~17:00(開場15:00)
  • 会場
    Zoomを使用したオンラインセミナー
  • 募集人数
    200名様
  • 料金
    無料
  • お問い合わせ
    ㈱ビズアップ総研 TEL: 03-3569-0968
講師
原 聡彦 先生
税理士法人SS 総合会計 税理士 代表 鈴木 宏典 先生 静岡県立浜松北高校卒。同志社大学法学部・法学研究科卒。著書に「デキる二代目社長は知っている事業承継5つの鉄則」がある。税務、財務コンサルティングに加え、コーチング・経営計画・経営会議を通じたマネジメントアドバイザリーサービス(MAS)を得意とする。SS経営コンサルティンググループの二代目経営者として、60人を超える社員・パートスタッフとともに500社を超える中小企業の顧問をしている。近時では、地元向けセミナーイベントSSフェスタで200人を超える集客に成功。顧問先に対して、日々経営指導に励んでいる。後継者向け経営塾「経営輝塾」を17期まで開催。また中小企業のみならず、同業者である税理士のビジョンも叶えるべく、東京・大阪・名古屋・福岡など日本各地でセミナーを行い、MAS事業化・人材育成等会計事務所の仕組化を全国に広げている。これらを通じてSS経営コンサルティンググループのブランディング活動を積極的に行っている。

APPLICATIONお申し込み方法

お申し込みはこちらから

お願い事項
  • ・セミナーのお申込みは開催日の前日までにお願いします。
  • ・講座開始までにZoomのミーティングID、パスワードを記載したメールをお送りいたします。
  • ・講義の録音・録画はご遠慮願います。

ABOUT ZOOMZOOMについて

  • Zoomとは、Zoom Video Communications社(米国)による、オンラインでミーティングおよびセミナーを開催するための
    インターネットサービスです。
  • インターネット環境とパソコン、マイク、スピーカー、WEBカメラがあればどこでもセミナーにご参加いただけます。

※ZoomおよびZoom(ロゴ)は、Zoom Video Communications, Inc.の米国およびその他の国における登録商標または商標です。